What’s News

H30.1.1
~謹賀新年
昨年中は格別のご用命を賜り厚く御礼申し上げます。
なにとぞ本年もよろしくご愛顧のほどひとえにお願い申し上げます。
H29.12.15
CB工法協会に「有限会社 塚本ガス圧接」様が入会しました。
H29.12.7
年末年始休暇について
12月28日(木)~1月4日(木)までの8日間休業とさせて頂きます。
H29.12.4
第二回総会を行いました。
「活動報告」のページに資料を載せました。
H29.12.1
CB工法の紹介動画を更新しました。
動画はこちらからご視聴ください。 
H29.11.28
2017年11月24日(金)~27日(日)の三日間、
東京の幕張メッセにて開催された、「鉄筋EXPO2017」に参加しました。 
「活動報告」のページに資料を載せました。
H29.10.30
CB工法協会に「株式会社早川工業所」様が入会しました。
H29.10.30
10月21日・24日・29日に、CB工法協会土岐研修施設で『CB工法実技講習会』を開催いたしました。
H29.10.15
ポリテクセンター関西で『CB工法実技講習会』を開催いたしました。
H29.9.28
「活動報告」のページに「国土交通省、建築物防災対策室訪問」 ・ 「国土交通省、JIDA第一回総会参加」 ・ 「国土交通省主催・中堅中小建設企業海外進出戦略現地ミッション」の項目を追加しました。
H29.9.27
CB工法協会に「有限会社 共同ガス圧接」様が入会しました。
H29.9.25
「国土交通省からの事務連絡ついての一般社団法人CB工法協会の対応」
に一部資料を追加修正いたしました。
H29.9.14
検定試験スケジュールについて
台風のため、「9月17日」に行う検定試験は「10月22日」に延期になりました。
受験予定の会員様には、ご迷惑をお掛け致しますがご理解のほどよろしくお願い致します。
H29.9.13
「活動報告」のページに「(財)日本建築センターと意見交換」の項目を追加しました。
H29.9.11
「国土交通省からの事務連絡ついての一般社団法人CB工法協会の対応」に一部資料を追加しました。
H29.9.1
CB工法協会に「アイズ継手技工株式会社」様が入会しました。
H29.8.28
「活動報告」のページに「経産省訪問」の項目を追加しました。
H29.8.18
CB工法協会の活動内容を知って頂くため、
「活動報告」のページを作成いたしました。
H29.4.19
2017年度の5月連休につきましては、
誠に勝手ではございますが、4月29日(土)~4月30日(日)、5月3日(水)~5月7日(日)の間、休業致します。
H29.4.5
工事実績に「CB工法施工実績表」を更新いたしました。
H29.3.20
「国土交通省からの事務連絡ついての、一般社団法人CB工法協会の対応について。」
を掲載いたしました。  詳細につきましては、「技術情報のページ」をご確認下さい。
H29.1.4
CB工法協会に「株式会社 佐々木工務店」様が入会しました。
H29.1.4
CB工法協会に「株式会社 大場工業」様が入会しました。
H29.1.4
CB工法協会に「有限会社 村吉ガス圧接工業」様が入会しました。
H29.1.1
~謹賀新年
昨年中は格別のご用命を賜り厚く御礼申し上げます。
なにとぞ本年もよろしくご愛顧のほどひとえにお願い申し上げます。
H28.7.19
『2016年版 CB工法 施工実績表』 を掲載いたしました。
H28.7.15
『お盆休みの御連絡』 
誠に勝手ではございますが、8月11日(木)~8月16日(火)の期間を休業とさせていただきます。
H28.6.24
『鉄筋エンクローズ溶接継手 標準工法(CB工法)講習会』 福岡県福岡市博多区を開催いたしました。
H28.05.17
「一般社団法人CB工法協会」のホームページアドレス、並びにメールアドレスが変更となりました。
今後はこちらのHPと、メールアドレスinfo@cb-process.or.jpをお使いください。
H28.05.12
『鉄筋エンクローズ溶接継手 標準工法講習会』 福岡県福岡市博多区
のインターネット申込み受付を開始しました。
H28.04.17
CB工法協会に「株式会社 エヌダブル」様が入会しました。
H28.4.11
『鉄筋エンクローズ溶接継手 標準工法(CB工法)講習会』 愛知県名古屋市を開催いたしました。
H28.04.11
平成28年5月より、資格区分・検定試験内容が変更となります。
それに伴い、一部ページを変更いたしました。
   

紹介動画

     
   

パンフレット

↓画像をクリックすると、PDFデータをダウンロードすること出来ます。印刷の上ご利用ください。










CB工法の大臣認定は、平成3年の建設省住指発第31号により大臣認定の必要がなくなりましたので、

参考資料として取り扱いをしております。

 
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  • AIT 愛知工業大学
  • 社団法人 日本建築学会
  • 一般財団法人日本建築センター
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